「住宅に出力1KWの燃料電池を置けば電力不足を補えるだけでなく、運転時に湯も供給できる。1,000万戸に設置すれば1,000万KWの発電所があるのと同じ。湯も使え、エネルギー効率が高い。」・・・これは先日、日本経済新聞の『人こと』というコラムに記載さえた三菱総研の小宮山理事長のコメントですが、その通りだと思います。
日本の住宅では現在は太陽光発電システムを屋根に搭載する例が圧倒的に多いですが、風力発電やバイオ発電、地熱発電、水力発電など立地によって色んな再生エネルギーの利用の可能性も期待されています。加えて、燃料電池や蓄電池など、創った電力を蓄える設備への期待も高まっています。
それはあたかも小さな発電所が日本全国に分布することに等しく、送電網を整備してスマートグリッドなどを活用すれば普遍的にエネルギー確保することも可能になって来ます。
日本の科学技術力をフルに発揮してこうした技術の普及を急いで欲しいと願って止みません。一方で発電所に対して“節電所”(これは日本エネルギーパス協会理事の今泉さんの作った造語です)の発想も忘れて欲しくありません。いや、むしろこちらの方が効果絶大ではないかと思っています。
乱暴なシミュレーションかもしれませんが、一般的な日本の住宅と「FPの家」で、標準的な大きさの家で冷暖房費の差額、即ち節電量を試算してみたところ、平成23年3月までに建てられた「FPの家」は約44,600棟ありますが、その節電量は概算で年間約3億KWと算出されました。因みにその試算前提となる冷暖房設定温度は夏季27℃、冬季18℃というのが一般的らしいですが、実際のところ一般的な日本の家では冬季18℃設定での暖房運転では寒くて仕方ないと思っているので本来はもっと大きな節電量になっているはずです。
しかも、こちらの節電というのは夏冬のピーク電力が必要となる時期に貢献できているので、大変効果的な対策であると考えます。
仮に冒頭の燃料電池のケースで挙げた1,000万戸に「FPの家」を引き伸ばして試算すると約670億KWの節電量となり、これは2009年度の原発発電量のおおよそ25%に相当します。
但し、年間平均しての試算ですので、先述したように夏冬のピーク時に貢献すると考えれば、もしかして原発は要らなかった?・・・などといった結果が導かれるかもしれません。
ちょっと飛躍し過ぎた見解だったでしょうか?